関連資料

＜使用原材料の重量または体積＞

1. a.組織が報告期間中に主要製品やサービスの生産、梱包に使用した原材料の重量または体積の総計。次の分類による
   1. ⅰ.使用した再生可能でない原材料
   2. ⅱ.使用した再生可能原材料

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 25-33P(気候変動)

＜使用したリサイクル材料＞

1. a.組織の主要製品やサービスの生産に使用したリサイクル材料の割合

＜再生利用された製品と梱包材＞

1. a.再生利用された製品と梱包材の割合(製品区分別に)
2. b.本開示事項のデータ収集方法

＜組織内のエネルギー消費量＞

1. a.組織内における再生可能でないエネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)。使用した燃料の種類も記載する
2. b.組織内における再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)。使用した燃料の種類も記載する
3. c.次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
   1. ⅰ.電力消費量
   2. ⅱ.暖房消費量
   3. ⅲ.冷房消費量
   4. ⅳ.蒸気消費量
4. d.次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
   1. ⅰ.販売した電力
   2. ⅱ.販売した暖房
   3. ⅲ.販売した冷房
   4. ⅳ.販売した蒸気
5. e.組織内のエネルギー総消費量(ジュールまたはその倍数単位による)
6. f.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
7. g.使用した変換係数の情報源

ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)

＜組織外のエネルギー消費量＞

1. a.組織外のエネルギー総消費量(ジュールまたはその倍数単位による)
2. b.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
3. c.使用した変換係数の情報源

ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)

＜エネルギー原単位＞

1. a.組織のエネルギー原単位
2. b.原単位計算のため組織が分母として選択した指標
3. c.原単位に含まれるエネルギーの種類(燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて)
4. d.原単位計算に使用したのは、組織内のエネルギー消費量、組織外のエネルギー消費量、もしくはこの両方か

＜エネルギー消費量の削減＞

1. a.エネルギーの節約および効率化の取り組みによる直接的な結果として削減されたエネルギー消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)
2. b.削減されたエネルギーの種類(燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて)
3. c.削減されたエネルギー消費量の計算に使用した基準(基準年、基準値など)と、その基準選定の理論的根拠
4. d.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール

ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)

＜製品およびサービスのエネルギー必要量の削減＞

1. a.販売する製品およびサービスが必要とするエネルギーの報告期間中におけるエネルギー削減量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)
2. b.削減されたエネルギー消費量の計算に使用した基準(基準年、基準値など)と、その基準選定の理論的根拠
3. c.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール

ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)

＜共有資源としての水との相互作用＞

1. a.取水、消費、排出の方法と場所を含む、組織と水との相互作用の記述、および組織が引き起こしたあるいは助長した、あるいは取引関係によって事業、製品、サービスに直接結びつく水関連のインパクト(例：流出水によるインパクト)
2. b.評価の範囲、期間、使用したツールや方法を含む、水関連のインパクトを特定するために用いた手法の記述
3. c.水関連のインパクトがどのように対処されているかについて、以下を含めた記述。組織が水を共有資源として取り扱うためにどのようにステークホルダーと協力しているか、また、著しい水関連のインパクトのあるサプライヤーや顧客とどのように関わっているか
4. d.組織の水と廃水に関するマネジメント方法の一部である水関連の目標およびターゲットを設定するプロセス、および水ストレスを伴う各地域の公共政策と地域の状況との関係に対する説明

□統合報告書2026

• 39-46P(TCFD・TNFDに基づく情報開示）

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 35P(水資源)

＜排水に関連するインパクトのマネジメント＞

1. a.排出される廃水の水質について設定した最低限の基準と、これらの最低限の基準をどのように決定したかについての記述
   1. ⅰ.排出基準のない地域での施設からの排水基準をどのように決定したか
   2. ⅱ.組織内で作成された水質基準またはガイドライン
   3. ⅲ.考慮した業種特有の基準
   4. ⅳ.排水を受け入れる水域の特性を考慮したか

□統合報告書2026

• 39-46P(TCFD・TNFDに基づく情報開示）

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 35P(水資源)
• 39-44P(汚染防止)

＜取水＞

1. a.すべての地域からの総取水量（単位：千ｋL)、および該当する場合は次の取水源ごとの総取水量の内訳
   1. ⅰ.地表水
   2. ⅱ.地下水
   3. ⅲ.海水
   4. ⅳ.生産随伴水
   5. ⅴ.第三者の水
2. b.水ストレスを伴うすべての地域からの総取水量（単位:千kL）、および該当する場合は、次の取水源ごとの総取水量の内訳
   1. ⅰ.地表水
   2. ⅱ.地下水
   3. ⅲ.海水
   4. ⅳ.生産随伴水
   5. ⅴ.第三者の水、およびⅰ-ⅳに記載された取水源ごとの総取水量の内訳
3. c.開示事項303-3-aおよび開示事項303-3-bに記載された各取水源からの、次のカテゴリーごとの総取水量の内訳
   1. ⅰ.淡水（総溶解固形分 ≤1,000mg/L）
   2. ⅱ.その他の水（総溶解固形分 >1,000 mg/L）
4. d.適用した基準、方法論、前提条件など、どのようにデータが編集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報

□統合報告書2026

• 39-46P(TCFD・TNFDに基づく情報開示）

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 35P(水資源)
• 39-44P(汚染防止)

＜排水＞

1. a.すべての地域の総排水量（単位:千kL）、および該当する場合は次の排水先タイプ別の総排水量内訳
   1. ⅰ.地表水
   2. ⅱ.地下水
   3. ⅲ.海水
   4. ⅳ.第三者の水、および該当する場合は、他の組織の使用のために送った合計量
2. b.すべての地域への総排水量（単位:千kL）についての次のカテゴリー別内訳
   1. ⅰ.淡水（総溶解固形分 ≤1,000mg/L）
   2. ⅱ.その他の水（総溶解固形分 >1,000 mg/L）
3. c.水ストレスを伴うすべての地域への総排水量（単位:千kL）、および次のカテゴリー別の総排水量内訳
   1. ⅰ.淡水（総溶解固形分 ≤1,000mg/L）
   2. ⅱ.その他の水（総溶解固形分 >1,000 mg/L）
4. d.排水処理を行う、優先的に懸念される物質。次を含む
   1. ⅰ.優先的に懸念される物質の定義の方法、および利用している国際規格、信頼できるリスト、あるいは規準
   2. ⅱ.優先的に懸念される物質の排出限度を設定する方法
   3. ⅲ.排出限度に違反した事案数
5. e.適用した基準、方法論、前提条件など、どのようにデータが編集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報

＜水消費＞

1. a.すべての地域での総水消費量（単位:千kL）
2. b.水ストレスを伴うすべての地域での総水消費量（単位:千kL）
3. c.水の保管が水関連の著しいインパクトを及ぼすことが特定された場合の水保管量の変化（単位:千kL）
4. d.どのようにデータが編集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など。ここには、情報を計算・推定・モデル化したか、直接的な測定から得たかどうかや、またセクター特有の因子を使用することなど、このために用いた方法を含む

□ESGレポート2026

• 35P(水資源)

＜生物多様性の損失を止め、反転させるための方針＞

1. a.生物多様性の損失を止め、反転させるための方針やコミットメント、ならびにそれらに「昆明・モントリオール生物多様性枠組」の2050年ゴールおよび2030年ターゲットがどのように反映されているかについて記載する
2. b.これらの方針やコミットメントが組織の活動内容および取引関係のどの範囲まで適用されているかを報告する
3. c.生物多様性の損失を止め、反転させるための目標およびターゲット、それらに科学的合意が反映されているかどうか、基準年、ならびに進捗状況の評価に用いる指標を報告する

＜生物多様性へのインパクト管理＞

1. a.以下を説明して、ミティゲーション・ヒエラルキーをどのように適用しているかについて報告する
   1. ⅰ.生物多様性へのマイナスのインパクトを回避するための措置
   2. ⅱ.回避できなかった生物多様性へのマイナスのインパクトを最小化するための措置
   3. ⅲ.影響を受けた生態系の復元と回復のための措置（復元・回復の目標、ならびに復元・回復措置全体を通してステークホルダーがどのように関与しているかを含む）
   4. ⅳ.他の措置を実施した後も残る生物多様性へのマイナスのインパクト（残存インパクト）をオフセットするための措置
   5. ⅴ.実施された変革に向けた措置および追加的な保全措置
2. b.101-2-a-iiiを参照して、生物多様性に最も著しいインパクトを与える各拠点について次の事項を報告する
   1. ⅰ.復元または回復の途中にある区域の面積（ヘクタール）
   2. ⅱ.復元または回復が完了した区域の面積（ヘクタール）
3. c.101-2-a-ivを参照して、各オフセット措置について次の事項を報告する
   1. ⅰ.目標
   2. ⅱ.所在地
   3. ⅲ.オフセット措置の優良慣行の原則を適用しているかどうか、ならびにその方法
   4. ⅳ.オフセットが第三者による認証または検証を受けているかどうか、ならびにその方法
4. d.生物多様性に最も著しいインパクトを与える拠点のうち、生物多様性管理計画がある拠点を列挙し、その他の拠点に管理計画がない理由を説明する
5. e.生物多様性および気候変動のインパクトを管理するために実施しているそれぞれの措置による相乗効果を高め、トレードオフを軽減する方法を記載する
6. f.生物多様性へのインパクトを管理するための措置により、ステークホルダーに対するマイナスのインパクトが確実に回避・最小化され、プラスのインパクトが確実に最大化されるように採用している方法について記載する

＜アクセスと利益配分＞

1. a.アクセスと利益配分（ABS）に関する規制と対策を確実に遵守するためのプロセスを記載する
2. b.法的義務に加えて、あるいは規制や対策がない場合に、アクセスと利益配分を推進するための自発的措置について記載する

＜生物多様性へのインパクトの特定＞

1. a.生物多様性に対し最も著しいインパクト（顕在化しているもの、潜在的なもの）を与える拠点やサプライチェーン上の製品・サービスを特定する方法を説明する

□統合報告書2026

• 39-46P(TCFD・TNFDに基づく情報開示）

＜生物多様性へのインパクトを伴う場所＞

1. a.生物多様性に最も著しいインパクトを与える拠点の所在地と面積（ヘクタール）を報告する
2. b.101-5-aで報告された各拠点について、生態学的に影響を受けやすい地域やその近くにあるかどうか、これらの地域までの距離、およびそれらが以下に該当するかどうかを報告する
   1. ⅰ.生物多様性にとって重要な地域
   2. ⅱ.生態系の十全性が高い地域
   3. ⅲ.生態系の十全性が急速に低下している地域
   4. ⅳ.物理的水リスクが高い地域
   5. ⅴ.先住民族や地域コミュニティ、その他のステークホルダーに生態系サービスによる便益をもたらすうえで重要な地域
3. c.101-5-aで報告された各拠点で実施する活動を報告する
4. d.生物多様性に最も著しいインパクトを与えるサプライチェーンの製品やサービス、およびこれらの製品やサービスに関連する活動が行われる国や管轄区域を報告する

＜生物多様性の損失の直接的な要因＞

1. a.組織の活動が土地や海域の利用変化につながる、あるいはつながる可能性があると101-5-aで報告された各拠点について、以下を報告する
   1. ⅰ.カットオフ日または基準日以降に転換された自然生態系の面積（ヘクタール）、カットオフ日または基準日、および転換前後の生態系の種類
   2. ⅱ.報告期間中に、集約的に利用されている生態系または改変された生態系が別の生態系に転換された土地と海域の面積（ヘクタール）、および転換前後の生態系の種類
2. b.組織の活動が自然資源の搾取につながる、あるいはつながる可能性があると101-5-aで報告された各拠点について、以下を報告する
   1. ⅰ.採捕された各野生種の量、種類、絶滅リスク
   2. ⅱ.取水量および水消費量（単位：千kL）
3. c.組織の活動が汚染につながる、あるいはつながる可能性があると101-5-aで報告された各拠点について、発生した各汚染物質の量と種類を報告する
4. d.101-5-aで報告された組織の活動が侵略的外来種の導入につながる、またはつながる可能性のある各拠点について、侵略的外来種がどのように導入されているか、あるいは導入される可能性があるかを記載する
5. e.101-5-dで報告されたサプライチェーン内の各製品・サービスについて、101-6-a、101-6-b、101-6-c、101-6-dで要求される情報を、国または管轄区域ごとに内訳を付して報告する
6. f.どのようにデータが作成されたかを理解するのに必要な背景情報を報告する（例：適用した基準、方法論、前提条件）

＜生物多様性の状態の変化＞

1. a.101-5-aで報告された各拠点について、影響を受けた、またはその可能性がある生態系に関する以下の情報を報告する
   1. ⅰ.基準年における生態系の種類
   2. ⅱ.基準年における生態系の面積（単位：ヘクタール）
   3. ⅲ.基準年および当該報告期間における生態系の状態
2. b.どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な背景情報（適用した基準、方法論、前提条件を含む）を報告する

＜生態系サービス＞

1. a.101-5-aで報告された各拠点について、組織の活動によって影響を受ける、あるいは受ける可能性のある生態系サービスおよび受益者を記載する
2. b.生態系サービスおよび受益者が、組織の活動によって受けている、あるいは受ける可能性のある影響を説明する

＜保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点＞

1. a.保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点に関する次の情報
   1. ⅰ.所在地
   2. ⅱ.組織が所有、賃借、管理する可能性のある地表下および地下の土地
   3. ⅲ.保護地域(保護地域内部、隣接地域、または保護地域の一部を含む地域)または保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域との位置関係
   4. ⅳ.事業形態(事務所、製造・生産、採掘)
   5. ⅴ.事業敷地の面積(km2で表記。適切な場合は他の単位も可)
   6. ⅵ.該当する保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域の特徴(陸上、淡水域、あるいは海洋)から見た生物多様性の価値
   7. ⅶ.保護地域登録されたリスト(IUCN保護地域管理カテゴリー、ラムサール条約、国内法令など)の特徴から見た生物多様性の価値

＜活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト＞

1. a.生物多様性に直接的、間接的に与える著しいインパクトの性質。次の事項を含む
   1. ⅰ.生産工場、採掘坑、輸送インフラの建設または利用
   2. ⅱ.汚染(生息地には本来存在しない物質の導入。点源、非点源由来のいずれも)
   3. ⅲ.侵入生物種、害虫、病原菌の導入
   4. ⅳ.種の減少
   5. ⅴ.生息地の転換
   6. ⅵ.生態学的プロセスの変化(塩分濃度、地下水位変動など)で、自然増減の範囲を超えるもの
2. b.直接的、間接的、プラス、マイナスの著しい影響。次の事項を含む
   1. ⅰ.インパクトを受ける生物種
   2. ⅱ.インパクトを受ける地域の範囲
   3. ⅲ.インパクトを受ける期間
   4. ⅳ.インパクトの可逆性、不可逆性

＜生息地の保護・復元＞

1. a.すべての保護もしくは復元された生息地の規模と所在地、ならびに外部の独立系専門家が、その復元措置の成功を認定しているか否か
2. b.組織の監督・実施により保護もしくは復元された場所と異なる生息地がある場合、保護や復元を目的とする第三者機関とのパートナーシップの有無
3. c.各生息地の状況(報告期間終了時点における)
4. d.使用した基準、方法、前提条件

＜事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種＞

1. a.IUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種で、組織の事業の影響を受ける地域に生息する種の総数を次の絶滅危惧レベル別に報告する
   1. ⅰ.絶滅危惧IA類(CR)
   2. ⅱ.絶滅危惧IB類(EN)
   3. ⅲ.絶滅危惧II類(VU)
   4. ⅳ.準絶滅危惧(NT)
   5. ⅴ.軽度懸念

＜重大な漏出＞

1. a.記録した重大な漏出の総件数と総漏出量
2. b.組織の財務報告書で報告している漏出のそれぞれにつき、次の追加情報
   1. ⅰ.漏出場所
   2. ⅱ.漏出量
   3. ⅲ.次の分類による漏出物。油漏出物（土壌または水面）、燃料漏出物（土壌または水面）、廃棄物の漏出（土壌または水面）、化学物質の漏出（多くは土壌または水面）、その他（詳細を記述）
3. c.重大な漏出のインパクト

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 36-38P(循環経済)
• 39-44P(汚染防止)

＜廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト＞

1. a.組織の実際および潜在的な廃棄物関連の著しいインパクトについて、その内容を説明する。
   1. ⅰ.これらのインパクトにつながる、またはつながる可能性のあるインプット、活動、およびアウトプット
   2. ⅱ.これらのインパクトが、組織自身の活動で発生した廃棄物に関連しているか、またはバリューチェーンの上流または下流で発生した廃棄物に関連しているか

＜廃棄物関連の著しいインパクトの管理＞

1. a.組織自身の活動およびバリューチェーンの上流と下流における廃棄物の発生を防止し、発生した廃棄物からの著しいインパクトを管理するために取られた循環型対策を含む行動
2. b.組織が自らの活動で発生した廃棄物が第三者によって管理されている場合、その第三者が契約上または法的な義務に沿って廃棄物を管理しているかどうかを判断するために使用されたプロセスの説明
3. c.廃棄物に関連するデータを収集し、監視するために使用されたプロセス

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 36-38P(循環経済)
• 39-44P(汚染防止)

＜発生した廃棄物＞

1. a.発生した廃棄物の総重量(トン)と、この総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
2. b.データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 36-38P(循環経済)
• 39-44P(汚染防止)

＜処分されなかった廃棄物＞

1. a.処分されなかった廃棄物の総重量（トン）と、その総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
2. b.処分されなかった有害廃棄物の総重量（トン）と、その総重量の内訳を次の回収作業別に示す
   1. ⅰ.再利用のための準備
   2. ⅱ.リサイクル
   3. ⅲ.その他の回収作業
3. c.処分されなかった非有害廃棄物の総重量（トン）と、その総重量の内訳を次の回収作業別に示す
   1. ⅰ.再利用のための準備
   2. ⅱ.リサイクル
   3. ⅲ.その他の回収作業
4. d.開示事項306-4-bおよび306-4-cに記載されている各回収作業について、処分されなかった有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量（トン）の内訳を示す
   1. ⅰ.オンサイト
   2. ⅱ.オフサイト
5. e.データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 36-38P(循環経済)
• 39-44P(汚染防止)

＜処分された廃棄物＞

1. a.処分された廃棄物の総重量（トン）と、その総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
2. b.処分された有害廃棄物の総重量（トン）と、その総重量の次の処分作業別の内訳
   1. ⅰ.焼却（エネルギー回収あり）
   2. ⅱ.焼却（エネルギー回収なし）
   3. ⅲ.埋立て
   4. Ⅳ.その他の処分
3. c.処分された非有害廃棄物の総重量（トン）と、その総重量の次の処分業務別に示す
   1. ⅰ.焼却（エネルギー回収あり）
   2. ⅱ.焼却（エネルギー回収なし）
   3. ⅲ.埋立て
   4. Ⅳ.その他の処分
4. d.開示事項306-5-bおよび306-5-cに記載されている各処分作業について、処分された有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量（トン）の内訳を示す
   1. ⅰ.オンサイト
   2. ⅱ.オフサイト
5. e.データを理解するために必要な背景情報と、そのデータがどのように集計されたか

□ESGレポート2026

• 14-24P(環境マネジメント)
• 36-38P(循環経済)
• 39-44P(汚染防止)

＜環境基準により選定した新規サプライヤー＞

1. a.環境基準により選定した新規サプライヤーの割合

＜サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置＞

1. a.環境インパクト評価の対象としたサプライヤーの数
2. b.著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)があると特定されたサプライヤーの数
3. c.サプライチェーンで特定した著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)
4. d.著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)があると特定されたサプライヤーのうち、評価の結果、改善の実施に同意したサプライヤーの割合
5. e.著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)があると特定されたサプライヤーのうち、評価の結果、関係を解消したサプライヤーの割合およびその理由