関連資料

環境

開示事項 掲載箇所
GRI 301:原材料 2016
301-1
<使用原材料の重量または体積>
  1. a. 組織が報告期間中に主要製品やサービスの生産、梱包に使用した原材料の重量または体積の総計。次の分類による
    1. ⅰ.使用した再生可能でない原材料
    2. ⅱ.使用した再生可能原材料
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 28-34P(気候変動)
301-2
<使用したリサイクル材料>
  1. a.組織の主要製品やサービスの生産に使用したリサイクル材料の割合
301-3
<再生利用された製品と梱包材>
  1. a.再生利用された製品と梱包材の割合(製品区分別に)。
  2. b.本開示事項のデータ収集方法
GRI 302:エネルギー 2016
302-1
<組織内のエネルギー消費量>
  1. a.組織内における再生可能でないエネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)。使用した燃料の種類も記載する
  2. b.組織内における再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)。使用した燃料の種類も記載する
  3. c.次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
    1. ⅰ.電力消費量
    2. ⅱ.暖房消費量
    3. ⅲ.冷房消費量
    4. ⅳ.蒸気消費量
  4. d.次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
    1. ⅰ.販売した電力
    2. ⅱ.販売した暖房
    3. ⅲ.販売した冷房
    4. ⅳ.販売した蒸気
  5. e.組織内のエネルギー総消費量(ジュールまたはその倍数単位による)
  6. f.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
  7. g.使用した変換係数の情報源
統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
302-2
<組織外のエネルギー消費量>
  1. a.組織外のエネルギー総消費量(ジュールまたはその倍数単位による)
  2. b.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
  3. c.使用した変換係数の情報源
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
302-3
<エネルギー原単位>
  1. a.組織のエネルギー原単位
  2. b.原単位計算のため組織が分母として選択した指標
  3. c.原単位に含まれるエネルギーの種類(燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて)
  4. d.原単位計算に使用したのは、組織内のエネルギー消費量、組織外のエネルギー消費量、もしくはこの両方か
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
302-4
<エネルギー消費量の削減>
  1. a.エネルギーの節約および効率化の取り組みによる直接的な結果として削減されたエネルギー消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)
  2. b.削減されたエネルギーの種類(燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて)
  3. c.削減されたエネルギー消費量の計算に使用した基準(基準年、基準値など)と、その基準選定の理論的根拠
  4. d.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
302-5
<製品およびサービスのエネルギー必要量の削減>
  1. a.販売する製品およびサービスが必要とするエネルギーの報告期間中におけるエネルギー削減量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)
  2. b.削減されたエネルギー消費量の計算に使用した基準(基準年、基準値など)と、その基準選定の理論的根拠
  3. c.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□ESGレポート2024
  • 28-34P(気候変動)
GRI 303:水と排水 2018
303-1
<共有資源としての水との相互作用>
  1. a.取水、消費、排出の方法と場所を含む、組織と水との相互作用の記述、および組織が引き起こしたあるいは助長した、あるいは取引関係によって事業、製品、サービスに直接結びつく水関連のインパクト(例:流出水によるインパクト)
  2. b.評価の範囲、期間、使用したツールや方法を含む、水関連のインパクトを特定するために用いた手法の記述
  3. c.水関連のインパクトがどのように対処されているかについて、以下を含めた記述。組織が水を共有資源として取り扱うためにどのようにステークホルダーと協力しているか、また、著しい水関連のインパクトのあるサプライヤーや顧客とどのように関わっているか
  4. d.組織の水と廃水に関するマネジメント方法の一部である水関連の目標およびターゲットを設定するプロセス、および水ストレスを伴う各地域の公共政策と地域の状況との関係に対する説明
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 45P(水資源)
303-2
<排水に関連するインパクトのマネジメント>
  1. a.排出される廃水の水質について設定した最低限の基準と、これらの最低限の基準をどのように決定したかについての記述
    1. ⅰ.排出基準のない地域での施設からの排水基準をどのように決定したか
    2. ⅱ.組織内で作成された水質基準またはガイドライン
    3. ⅲ.考慮した業種特有の基準
    4. ⅳ.排水を受け入れる水域の特性を考慮したか
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 42-44P(汚染防止)
  • 45P(水資源)
303-3
<取水>
  1. a.すべての地域からの総取水量(単位:千kL)、および該当する場合は次の取水源ごとの総取水量の内訳
    1. ⅰ.地表水
    2. ⅱ.地下水
    3. ⅲ.海水
    4. ⅳ.生産随伴水
    5. ⅴ.第三者の水
  2. b.水ストレスを伴うすべての地域からの総取水量(単位:千kL)、および該当する場合は、次の取水源ごとの総取水量の内訳
    1. ⅰ.地表水
    2. ⅱ.地下水
    3. ⅲ.海水
    4. ⅳ.生産随伴水
    5. ⅴ.第三者の水、およびⅰ-ⅳに記載された取水源ごとの総取水量の内訳
  3. c.開示事項303-3-aおよび開示事項303-3-bに記載された各取水源からの、次のカテゴリーごとの総取水量の内訳
    1. ⅰ.淡水(総溶解固形分 ≤1,000mg/L)
    2. ⅱ.その他の水(総溶解固形分 >1,000 mg/L)
  4. d.適用した基準、方法論、前提条件など、どのようにデータが編集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 42-44P(汚染防止)
  • 45P(水資源)
303-4
<排水>
  1. a.すべての地域の総排水量(単位:千kL)、および該当する場合は次の排水先タイプ別の総排水量内訳
    1. ⅰ.地表水
    2. ⅱ.地下水
    3. ⅲ.海水
    4. ⅳ. 第三者の水、および該当する場合は、他の組織の使用のために送った合計量
  2. b.すべての地域への総排水量(単位:千kL)についての次のカテゴリー別内訳
    1. ⅰ.淡水(総溶解固形分 ≤1,000mg/L)
    2. ⅱ.その他の水(総溶解固形分 >1,000 mg/L)
  3. c.水ストレスを伴うすべての地域への総排水量(単位:千kL)、および次のカテゴリー別の総排水量内訳
    1. ⅰ.淡水(総溶解固形分 ≤1,000mg/L)
    2. ⅱ.その他の水(総溶解固形分 >1,000 mg/L)
  4. d.排水処理を行う、優先的に懸念される物質。次を含む
    1. ⅰ.優先的に懸念される物質の定義の方法、および利用している国際規格、信頼できるリスト、あるいは規準
    2. ⅱ.優先的に懸念される物質の排出限度を設定する方法
    3. ⅲ.排出限度に違反した事案数
  5. e.適用した基準、方法論、前提条件など、どのようにデータが編集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報
303-5
<水消費>
  1. a.すべての地域での総水消費量(単位:千kL)
  2. b.水ストレスを伴うすべての地域での総水消費量(単位:千kL)
  3. c.水の保管が水関連の著しいインパクトを及ぼすことが特定された場合の水保管量の変化(単位:千kL)
  4. d.どのようにデータが編集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など。ここには、情報を計算・推定・モデル化したか、直接的な測定から得たかどうかや、またセクター特有の因子を使用することなど、このために用いた方法を含む
GRI 304:生物多様性2016
304-1
<保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点>
  1. a.保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点に関する次の情報
    1. ⅰ.所在地
    2. ⅱ.組織が所有、賃借、管理する可能性のある地表下および地下の土地
    3. ⅲ.保護地域(保護地域内部、隣接地域、または保護地域の一部を含む地域)または保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域との位置関係
    4. ⅳ.事業形態(事務所、製造・生産、採掘)
    5. ⅴ.事業敷地の面積(km2で表記。適切な場合は他の単位も可)
    6. ⅵ.該当する保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域の特徴(陸上、淡水域、あるいは海洋)から見た生物多様性の価値
    7. ⅶ.保護地域登録されたリスト(IUCN保護地域管理カテゴリー、ラムサール条約、国内法令など)の特徴から見た生物多様性の価値
304-2
<活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト>
  1. a.生物多様性に直接的、間接的に与える著しいインパクトの性質。次の事項を含む
    1. ⅰ.生産工場、採掘坑、輸送インフラの建設または利用
    2. ⅱ.汚染(生息地には本来存在しない物質の導入。点源、非点源由来のいずれも)
    3. ⅲ.侵入生物種、害虫、病原菌の導入
    4. ⅳ.種の減少
    5. ⅴ.生息地の転換
    6. ⅵ.生態学的プロセスの変化(塩分濃度、地下水位変動など)で、自然増減の範囲を超えるもの
  2. b.直接的、間接的、プラス、マイナスの著しい影響。次の事項を含む
    1. ⅰ.インパクトを受ける生物種
    2. ⅱ.インパクトを受ける地域の範囲
    3. ⅲ.インパクトを受ける期間
    4. ⅳ.インパクトの可逆性、不可逆性
304-3
<生息地の保護・復元>
  1. a.すべての保護もしくは復元された生息地の規模と所在地、ならびに外部の独立系専門家が、その復元措置の成功を認定しているか否か
  2. b.組織の監督・実施により保護もしくは復元された場所と異なる生息地がある場合、保護や復元を目的とする第三者機関とのパートナーシップの有無
  3. c.各生息地の状況(報告期間終了時点における)
  4. d.使用した基準、方法、前提条件
304-4
<事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種>
  1. a.IUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種で、組織の事業の影響を受ける地域に生息する種の総数を次の絶滅危惧レベル別に報告する
    1. ⅰ.絶滅危惧IA類(CR)
    2. ⅱ.絶滅危惧IB類(EN)
    3. ⅲ.絶滅危惧II類(VU)
    4. ⅳ.準絶滅危惧(NT)
    5. ⅴ.軽度懸念
GRI 305:大気への排出 2016
305-1
<直接的なGHG排出(スコープ1)>
  1. a直接的なGHG排出量(スコープ1)の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. b.計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  3. c.生物由来のCO2排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
  4. d.基準年計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
    1. ⅰ.その基準年を選択した理論的根拠
    2. ⅱ.基準年における排出量
    3. ⅲ.排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
  5. e.使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
  6. f.排出量に関して選択した連結アプローチ(株式持分、財務管理、もしくは経営管理)
  7. g.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 28-34P(気候変動)
  • 42-44P(汚染防止)
305-2
<間接的なGHG排出(スコープ2)>
  1. a.ロケーション基準の間接的なGHG排出量(スコープ2)の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. b.該当する場合、マーケット基準の間接的なGHG排出量(スコープ2)の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  3. c.データがある場合、総計計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  4. d.計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
    1. ⅰ.その基準年を選択した理論的根拠
    2. ⅱ.基準年における排出量
    3. ⅲ.排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
  5. e.使用した排出係数および地球温暖化係数(GWP)の情報源、GWP情報源の参照先
  6. f.排出量に関して選択した連結アプローチ(株式持分、財務管理、もしくは経営管理)
  7. g.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 28-34P(気候変動)
  • 42-44P(汚染防止)
305-3
<その他の間接的なGHG排出(スコープ3)>
  1. a.その他の間接的なGHG排出量(スコープ3)の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. b.データがある場合、総計計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  3. c.生物由来のCO2排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
  4. d.計算に用いたその他の間接的なGHG排出量(スコープ3)の区分と活動
  5. e.計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
    1. ⅰ.その基準年を選択した理論的根拠
    2. ⅱ.基準年における排出量
    3. ⅲ.排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
  6. f.使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
  7. g.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 28-34P(気候変動)
  • 42-44P(汚染防止)
305-4
<温室効果ガス(GHG)排出原単位>
  1. a.組織のGHG排出原単位
  2. b.原単位計算のため組織が分母として選択した指標
  3. c.原単位に含まれるGHG排出の種類。直接的(スコープ1)、間接的(スコープ2)、その他の間接的(スコープ3)のいずれか
  4. d.計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 28-34P(気候変動)
  • 42-44P(汚染防止)
305-5
<温室効果ガス(GHG)排出量の削減>
  1. a.排出量削減の取り組みによる直接的な結果として削減されたGHG排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. b.計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  3. c.基準年または基準値、およびそれを選択した理論的根拠
  4. d.GHG排出量が削減されたスコープ。直接的(スコープ1)、間接的(スコープ2)、その他の間接的(スコープ3)のいずれか
  5. e.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 28-34P(気候変動)
  • 42-44P(汚染防止)
305-6
<オゾン層破壊物質(ODS)の排出量>
  1. a.ODSの生産量、輸入量、輸出量(CFC-11(トリクロロフルオロメタン)換算値による)
  2. b.計算に用いた物質
  3. c.使用した排出係数の情報源
  4. d.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□ESGレポート2024
  • 42-44P(汚染防止)
305-7
<窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物>
  1. a.次の重大な大気排出物の量(キログラムまたはその倍数単位(トンなど)による)
    1. ⅰ.NOx
    2. ⅲ.SOx
    3. ⅳ.残留性有機汚染物質(POP)
    4. ⅴ.揮発性有機化合物(VOC)
    5. ⅵ.有害大気汚染物質(HAP)
    6. ⅶ.粒子状物質(PM)
    7. ⅷ.この他、関連規制で定めている標準的大気排出区分
  2. b.使用した排出係数の情報源
  3. c.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
□統合報告書2024
  • 44-57P (環境への取組み(1. 気候変動・2. 生物多様性))
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 28-34P(気候変動)
  • 42-44P(汚染防止)
GRI 306: 排水および廃棄物 2016
306-3
<重大な漏出>
  1. a.記録した重大な漏出の総件数と総漏出量
  2. b.組織の財務報告書で報告している漏出のそれぞれにつき、次の追加情報
    1. ⅰ.漏出場所
    2. ⅱ.漏出量
    3. ⅲ.次の分類による漏出物。油漏出物(土壌または水面)、燃料漏出物(土壌または水面)、廃棄物の漏出(土壌または水面)、化学物質の漏出(多くは土壌または水面)、その他(詳細を記述)
  3. c.重大な漏出のインパクト
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 40-41P(資源循環)
  • 42-44P(汚染防止)
GRI 306:廃棄物 2020
306-1
<廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト>
  1. a.組織の実際および潜在的な廃棄物関連の著しいインパクトについて、その内容を説明する。
    1. ⅰ.これらのインパクトにつながる、またはつながる可能性のあるインプット、活動、およびアウトプット
    2. ⅱ.これらのインパクトが、組織自身の活動で発生した廃棄物に関連しているか、またはバリューチェーンの上流または下流で発生した廃棄物に関連しているか
306-2
<廃棄物関連の著しいインパクトの管理>
  1. a.組織自身の活動およびバリューチェーンの上流と下流における廃棄物の発生を防止し、発生した廃棄物からの著しいインパクトを管理するために取られた循環型対策を含む行動
  2. b.組織が自らの活動で発生した廃棄物が第三者によって管理されている場合、その第三者が契約上または法的な義務に沿って廃棄物を管理しているかどうかを判断するために使用されたプロセスの説明
  3. c.廃棄物に関連するデータを収集し、監視するために使用されたプロセス
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 40-41P(資源循環)
  • 42-44P(汚染防止)
306-3
<発生した廃棄物>
  1. a.発生した廃棄物の総重量(トン)と、この総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
  2. b.データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 40-41P(資源循環)
  • 42-44P(汚染防止)
306-4
<処分されなかった廃棄物>
  1. a.処分されなかった廃棄物の総重量(トン)と、その総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
  2. b.処分されなかった有害廃棄物の総重量(トン)と、その総重量の内訳を次の回収作業別に示す
    1. ⅰ.再利用のための準備
    2. ⅲ.リサイクル
    3. ⅳ.その他の回収作業
  3. c.処分されなかった非有害廃棄物の総重量(トン)と、その総重量の内訳を次の回収作業別に示す
    1. ⅰ.再利用のための準備
    2. ⅲ.リサイクル
    3. ⅳ.その他の回収作業
  4. d.開示事項306-4-bおよび306-4-cに記載されている各回収作業について、処分されなかった有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量(トン)の内訳を示す
    1. ⅰ.オンサイト
    2. ⅲ.オフサイト
  5. e.データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 40-41P(資源循環)
  • 42-44P(汚染防止)
306-5
<処分された廃棄物>
  1. a.処分された廃棄物の総重量(トン)と、その総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
  2. b.処分された有害廃棄物の総重量(トン)と、その総重量の次の処分作業別の内訳
    1. ⅰ.焼却(エネルギー回収あり)
    2. ⅱ.焼却(エネルギー回収なし)
    3. ⅲ.埋立て
    4. Ⅳ.その他の処分
  3. c.処分された非有害廃棄物の総重量(トン)と、その総重量の次の処分業務別に示す
    1. ⅰ.焼却(エネルギー回収あり)
    2. ⅱ.焼却(エネルギー回収なし)
    3. ⅲ.埋立て
    4. Ⅳ.その他の処分
  4. d.開示事項306-5-bおよび306-5-cに記載されている各処分作業について、処分された有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量(トン)の内訳を示す
    1. ⅰ.オンサイト
    2. ⅱ.オフサイト
  5. e.データを理解するために必要な背景情報と、そのデータがどのように集計されたか
□ESGレポート2024
  • 14-27P(環境マネジメント)
  • 40-41P(資源循環)
  • 42-44P(汚染防止)
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1
<環境基準により選定した新規サプライヤー>
  1. a.環境基準により選定した新規サプライヤーの割合
308-2
<サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置>
  1. a.環境インパクト評価の対象としたサプライヤーの数
  2. b.著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)があると特定されたサプライヤーの数
  3. c.サプライチェーンで特定した著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)
  4. d.著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)があると特定されたサプライヤーのうち、評価の結果、改善の実施に同意したサプライヤーの割合
  5. e.著しいマイナスの環境インパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)があると特定されたサプライヤーのうち、評価の結果、関係を解消したサプライヤーの割合およびその理由