募集求人一覧

選考について

応募条件や必須の資格はありますか?
各求人で応募条件がございますので、募集求人一覧をご覧ください。
未経験・異業種からの転職でも大丈夫ですか?
もちろん可能です。これまでも異業種から数多くの方にご入社いただき、各職場でご活躍いただいております。
キャリア採用に期待することを教えてください
キャリア採用でご入社いただく一人ひとりの方が、これまでに培った経験・スキル・個性を発揮して活躍いただくことを期待しています。人財の多様性を高め、ダイバーシティの推進につなげることを、キャリア採用のねらいの1つとしています。
関西電力グループでの勤務経験があるのですが、応募できますか?
可能です。募集求人一覧をご覧いただき、ご応募ください。
外国人ですが応募できますか?
もちろん可能です。ただし、ビジネスレベルの日本語能力が必要となります。
同時に複数の求人の応募はできますか?
志望度が最も高い1つの求人でご応募をお願いします。他の求人でご活躍頂ける可能性がある場合は、改めてご連絡いたします。
応募方法と選考の流れを教えてください
「選考フロー」ページをご覧ください。
入社日の調整はどの程度可能でしょうか?
皆さまのご事情に応じ適宜調整いたしますので、ご相談ください。

働き方について

勤務地はどのように決まりますか?
各求人によって異なるため、募集求人一覧をご覧ください。
転勤はありますか?
求人によっては、業務遂行のために必要な転勤が生じる可能性がございます。詳細は募集求人一覧をご覧ください。
勤務制度やテレワーク制度について教えてください
コアタイムのないフレックスタイム勤務制を導入しています。
また、取得事由や回数に制限なく、自宅やサテライトオフィスで勤務が可能なテレワーク制度を設けています。

社内制度について

人事評価制度について教えてください
従業員が「成長意欲」や「やる気・やりがい」をより一層高められるよう、従業員一人ひとりの「能力」や会社業績への「貢献度」をきめ細かく評価し、賃金等に反映する仕組みを整えています。また、その評価について上司から部下にフィードバックをおこなうとともに、さらなる成長に向けコミュニケーションをおこなう機会を設けています。
福利厚生について教えてください
「福利厚生」ページをご覧ください。
寮・社宅はありますか?
勤務地や家族構成に合わせて、寮・社宅制度や家賃補助制度を設けております。
休暇の取りやすさを教えてください
有給休暇取得率90%以上を全社目標として掲げ、休暇の計画的な取得に取り組んでいます。

(参考)2021年度有給休暇取得率 96.4%

出産・育児をサポートする制度について教えてください。
関西電力では、女性社員の産前産後休暇はもちろん、出産前後休暇(配偶者の妊娠が判明した時点から、出産後2週間以内までの時点において5日間)、出生時育児休職、育児休職(子が満3歳となる年度末まで)、短時間勤務(子が小学校1年生の9月末まで)や子の看護休暇、ファミリーサポート積立休暇(年次有給休暇の中から積み立てた休暇を「配偶者や親族の看護や介護」「中学校3年生の年度末までの養育(学校行事への参加等)」「不妊治療のための通院」等のために取得可)等、様々な制度を整備し、ライフイベントと仕事の両立を支援しています。
詳細については、ぜひ当社HP「多様な人財の活躍に向けて」をご覧ください。
また関西電力は、男性従業員が家族との絆を深めて育児に参画することは、個人としての成長はもちろん、業務の効率化進展やモチベーション向上にもつながると考えており、女性だけでなく、男性従業員の育児参画を促進しています。

(参考)2021年度 男性の育児休暇取得率 117%

資格取得の支援制度はありますか?
合格祝金制度を整備しています。具体的には、従業員の能力開発施策の一環として、自己啓発に対する支援と業務との関連性が高い資格取得の奨励のため、会社があらかじめ指定した各種国家試験等の合格者に合格祝金を贈呈しています。祝金対象資格を部門ごとに「最重要資格」、「重要資格」、「その他」の3つに分類し、当社グループの競争力向上に大きく貢献する資格である「最重要資格」については早期取得者に対する祝金額を引き上げています。

(祝金対象資格例)電気主任技術者、エネルギー管理士 等

人財育成制度について教えてください
人財力基盤を強化するため、「人財力」改革を掲げ、従業員の自律性を高めながら社内におけるめざすキャリアへの挑戦を促進し、専門性の伸長に資する教育を実施するなど、各種施策を実施しています。今後も、これらの取組みをさらに強化するとともに、従業員が自律的に能力を高めるための支援をさらに充実させていきます。詳細はESGレポート[PDF 1.8MBをご覧ください。

(参考)2023年度推定実績

  • 従業員一人あたり教育時間:44.3時間
  • 従業員一人あたり養成費:97,500円